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1969 第1回韓国電子展の開幕

韓国電子産業振興会の電算である韓国精密機器センターは、政府の8ヵ年電子振興基本計画に基づき、1971年に1億ドル、目標年度に4億ドルの輸出を達成するための新興施策の一環として、第1回韓国電子展を開催しました。

徳寿宮の隣にある国立広報館にて、8日間の日程で行われた第1回韓国電子展は、金星社、ナソン興業など83社が参加し、白黒テレビ、ラジオをはじめ、スピーカー、コンデンサーなどを出品し、107,000人が入場し、63件の技術商談、25件の取引商談が行われました。

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1976 汝矣島の時代と韓国電子産業振興会設立

1972年の韓国電子展では、カラーテレビがはじめて披露され、 1973年にはコンピュータが展示されることで、今後の電子産業の発展の流れを示す舵取り役を果たすようになりました。


1976年の第7回韓国電子展は汝矣島の展示場で開催され、韓国電子産業振興会が設立されて初めて韓国電子展に参加しました。
約138,000人が入場し、初めて1億ドルを超える取引商談の成果を収めており、以後、77年には2億ドル、78年には3億ドルの取引商談の実績を達成するなど、代表的な貿易展示会として成長しました。

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1979 韓国総合展示場時代と韓国電子展

1979年3月、韓国電子展の主催者だった韓国精密機器センターの電子産業業務を吸収・統合した韓国電子産業振興会に、韓国電子展の業務が移管されることにより、1979年に韓国電子展から韓国電子産業振興会が主管し、ソウル三成洞に新たに改装された韓国総合展示場(COEX)で開催されることになり、以後、飛躍的に成長を続けています。

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1995 地方電子展の開催

1995年、韓国電子産業振興会は、地域経済の活性化と地方の電子産業の飛躍基盤を構築するために、韓国電子展とは別に、釜山で初の第1回地方電子展を開催しました。

約8万人が参観し、地元住民たちに、世界電子強国として浮上した韓国の電子産業に対する自負心を植え付け、輸出1位の産業としての重要性を認識させる成果を収めました。地方電子展の開催で、韓国電子展は名実共に韓国最高の展示会となりました。

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2000 韓国電子展

21世紀のデジタル技術革命をベースとした急速な情報通信技術の発展は、技術の多様化、融合化を加速化させ、電子IT産業の新たなパラダイムを要求するようになりました。

2000韓国電子展は、「It 's a Digital World」というテーマの下、 21世紀の新しい暮らしを創造するデジタルマルチメディア製品、インターネット時代をリードする先端情報通信製品、世界市場をリードする先端技術製品など様々な製品を発表し、海外のバイヤー5千人をはじめとする約17万人が観覧する韓国を代表する電子IT展示会としての地位を確固たるものにした。

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2005 韓国電子展

第36回2005韓国電子展は、18カ国550社が参加し、「未来に向けた力強い前進( Advance to Future )」というメインテーマにより、韓国の電子産業の輸出増加と内需市場の活性化のための模索と最新の技術動向を把握し、市場情報を交換する新製品開発促進の場として開催されました。

2005韓国電子展は、海外のバイヤーが訪問しやすいように、北東アジアの有名な電子展(日本、台湾、香港など)とのスケジュールを連携し、海外のバイヤー約6000人を含む21万人余りの参観客が来訪しており、ノーベル経済学賞受賞者であるエドワード・プレスコット(米、アリゾナ州)教授を基調講演者として招待し、国際展示会としての趣を備えました。

2006韓国電子展からは、 2005年の電子産業の輸出1000億ドル達成の記念とともに制定された「電子の日」の行事とともに開催され、市場をリードする韓国の電子IT産業を世界に知らせるグローバルマーケットリーダーとして生まれ変わるでしょう。

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2009 韓国電子展示会の40周年

あなたは未来に出会う最初の目撃者になる!』というスローガンのもと、韓国・京幾道・イルサンのKINTEXで開かれた第40回2009韓国電子展示会は、様々なIT製品の服を着て登場した『着られるITファッションショー』を筆頭に、情報家電、情報通信、融合、半導体、ディスプレーなど多様な内容での展示を披露した。
そして、自動車衝突防止システム、3Dディスプレー、グリーンインターネットカフェ、3D内視鏡、デジタル放送装置など未来市場のトレンドがうかがえる製品が数多く展示され、訪問客やバイヤーの目を引く充実した展示会となった。

また、景気低迷にも関わらず、サムスン電子、LG電子、日産自動車、村田製作所、エプソン、3M、HPなどの多国籍企業や、3D、環境に優しい分野、ゲーム、放送システムなど各分野の先端企業が多く参加し、今後のR&Dおよび投資への関心が集まった。
また、インド、南米、ロシア、中国など23ヶ国から約3000人のバイヤーが訪れ、多様な内容で構成されたビジネスプログラムを提供した。

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